急速な少子化の進行を踏まえ、2003年7月に次世代育成推進法が施行されました。

企業に求められている大きな責任として挙げられるのが「子どもを生み育てることを応援していく環境づくり」です。特に現在は、男性社員の育児参加を促すような取り組み（父親の育児休業）や支援制度導入など、企業が取り組まなければいけない課題が明確に示されてきています。

Shineプロは創業当初より、企業理念でもある「“顧客満足”を追求するための“社員の満足”」を念頭に置き、女性社員だけでなく男性社員にとってもワーク・ライフ・バランスをとりやすい環境を整えることで、社員のモチベーションへ働きかけるような取り組みを行って参りました。

Shineプロが子育て支援に

積極的に取り組む理由

本当の顧客満足を追求するためには、社員一人ひとりが活きいきと活躍できる環境を創るための取り組みが必須であると、私達は考えています。お客様へ、子どもたちへ、「夢」を伝えられる人財でいられるように、社員自身が「夢」を持って働ける会社にする事が、私達のテーマでもあります。

子育て世代（20歳以上50歳未満）がほぼ100％のShineプロでは、この次世代育成対策推進法に基づき、2008年には当社にとっては努力義務である一般事業主行動計画を策定・届出し、計画を実行するためのプロジェクトチームを発足させました。

このページでは、社員たちの仕事と家庭の両立を目指す取り組みをご紹介します。